私は1964年、16歳のとき錦糸町駅近くの機械工場で働いていた。無論、寮も近くにあったので駅ビルの本屋はよく行った。駅ビル近くに小林一三①ゆかりの江東楽天地もあったが覗いたことはない。駅ビル界隈は懐かしい場所である。最近はテレビで全国の、全世界の事件が瞬時に報じられる。ネットでは色んな場所の映像もウンザリするほど出てくるが、復帰記念日の2016年5月15日ー東京都墨田区江東橋のビルに午後6時45分ころ、墨田区江東橋3丁目のJR錦糸町駅近くのビルに、練馬区に住む無職の男(83)の運転していた車がビル1階にあるカラオケ店の入り口付近に突っ込み、付近にある別のビルで警備員をしていた男性(45)をはねた。警視庁本所署によると、男の車は百貨店の駐車場を出る際、周囲の安全確認のため停車させようとした駐車場の警備員の男性をはねて、車のボンネットに乗せたまま道幅約20mの国道を横断して、向かいビルのエレベーターホールに突っ込み止まった。と、テレビ画面で錦糸町駅界隈を報じていた。

①小林一三記念館
逸翁美術館(いつおうびじゅつかん)は、大阪府池田市にある美術館。設置者は財団法人逸翁美術館。阪急電鉄・阪急阪神東宝グループの創業者小林一三の旧邸「雅俗山荘」を当初の展示場として1957年に開館した。館名の「逸翁」は小林一三の雅号である。収蔵品の基礎は小林一三の5000点に及ぶ個人コレクションで、重要文化財15件、重要美術品認定物件19件を含む。特に与謝蕪村・呉春・円山四条派のコレクションは名高い。また、旧美術館の建物も1937年に建築された住宅建築である。旧美術館の正門は現豊能町の庄屋で江戸時代後期に建設されたものを1936年に移築したものである。2008年4月からしばらく休館し、2009年10月に阪急学園池田文庫のとなりの用地に新築移転された。旧美術館の本館である小林一三旧邸「雅俗山荘」は「小林一三記念館」として2010年4月22日に再公開された。

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小林一三が知人に宛てた息子の結婚式のお礼の手紙(所蔵・琉文21)

東京楽天地 とうきょうらくてんち
 興行会社および不動産会社。東宝系。 1937年小林一三により江東楽天地として設立,同年江東劇場と本所映画館をオープン。 52年浅草楽天地を合併。 56年楽天地天然温泉会館をオープン。 61年現社名に変更。→コトバンク

2012年7月 生田誠『墨田区・江東区今昔散歩 東京スカイツリー®の見える街』彩流社


2015年9月 江東区地域振興部文化観光課文化財係『下町文化』№271○野本賢二[【泡盛の壺】発見!~泡盛が結ぶ沖縄と江東~]
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2006年7月『40年前の東京ー春日昌昭のトウキョウ』生活情報センター/1960年11月23日『琉球新報』

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1975年ー神戸三ノ宮駅前で息子、ひろみ
 神戸は1歳の息子(1974年生)を連れて妹と一緒によく行った場所だが、現在、息子は神戸で働いている。2016年5月3日ー神戸市中央区のJR三ノ宮駅北側の交差点で午前11時すぎ、、乗用車が暴走し、歩行者をはねた。兵庫県警によると、14~51歳の歩行者の男女ら5人が重軽傷を負ったほか、乗用車の親子2人も軽傷を負った。同県警は自動車運転処罰法違反(過失傷害)の疑いで、車を運転していた神戸市中央区港島中町、無職沢井国一容疑者(63)を現行犯逮捕した。この神戸駅も見慣れた場所であるが、那覇でテレビを見ると事件の当事者たちの気持ちも考えず不遜というか懐かしい気持ちで見ている。



 1995年(平成7年)1月17日午前5時46分、明石海峡を震源地とするマグニチュード7.3の直下型地震「平成7年(1995年)兵庫県南部地震」によって明石市、神戸市、芦屋市、西宮市、宝塚市など阪神間の各都市(兵庫県の沿海部とその周辺地域)、および淡路島北部が最大震度7の激しい揺れに襲われ、各地で甚大な被害が発生した。死者6,433名、行方不明者3名、負傷者4万人以上、家屋の全半壊24万軒(世帯としては約44万世帯)。地震による火災での全半焼約6,200軒超。災害救助法適用は兵庫県内10市10町にのぼる。
 交通関係については、港湾関係で埠頭の沈下等、鉄道関係で山陽新幹線の高架橋等の倒壊・落橋による不通を含むJR西日本等合計13社において不通、道路関係で地震発生直後、高速自動車国道、阪神高速道路等の27路線36区間について通行止めになるなどの被害が発生した。
 また地震発生直後から長期間にわたるライフライン(上下水道・電気・ガス・電話)の不通、消防・救急体制の混乱、各種産業・企業への被害、文化財への被害など、被害総額はおよそ10兆円に達した。
問題点とその後
 当時の首相は村山富市(社会党)、自社さ連立政権であった。混乱している現地から東京へ被害の実態や情報が伝わるのが遅く、テレビ報道などで状況を把握する事態となった。このように、官邸の状況把握の遅滞、兵庫県知事による自衛隊の災害派遣要請の遅延など、政府・行政側の災害時対応においてさまざまな問題が浮き彫りになった。人命救助の点でも、金銭的な生活支援の点でも、すべての面で従来の災害関連法規や制度ではまったく対応できなかった。人口密集地である都市部の大災害で死傷者も多かったことから数多くの特別な立法措置によって被害対策をおこなうこととなった。
 この大震災の教訓としてその後、政府や行政、企業等では危機対応力の強化、災害時の連絡体制の確保、災害関連法の整備などがはかられ、この震災をきっかけに被災者生活再建支援法が制定、2004年度からは居住安定支援制度が導入されることになった。また地域防災力を高めるための様々な対応や施策、地震研究・地震対策ではこれまでは予知や予防を中心とするものであったが、今後は「被害を出さない」防災にとどまらず、被害が出ても初期に食い止め早期に対応できるような「被害を減らす」減災の重要性などが認識・推進されるようになった。
 数十万人の被災者が出た被災地では体育館などにもうけられた避難所や仮設住宅への長期避難生活、その後の震災住宅への入居など被災者の苦痛は大きく、被災者や救援者に対するメンタルヘルス・ケアの必要性や一般市民による継続的な被災地災害援助ボランティア活動の重要性が認識された。これらの経験を通じて、日本では一般にじゅうぶんには普及していなかった新たな分野への注目や関心が高まる契機ともなった。