東洋経済新報社『会社四季報業界地図』


 1972年  ビル・トッテン(1941年米カリフォルニア州に生まれ) トッテンを含む社員6名で、その製品名にちなんだ日本初のパッケージ・ソフトウェア販売専門会社「アシスト」資本金100万円で設立。代表取締役就任 ○2012年8月 『会社四季報 10年後 浮かぶ業界 沈む業界』ビル・トッテン○たとえば、今の農業は1㌍の食料を作るのに10㌍の石油を消費している。農薬は石油から作られているし、機械を動かしたり、食料を輸送するのにも石油を使う。肉だったら1㌍のために20㌍。今の米国や日本のような経済を維持しようと思ったら、地球があと4つは必要になる。もちろん、そんなことは不可能だ。インターネットだって、ものすごくエネルギーを食っている。グーグルは30数カ所のデータセンターを持っているが、一つのデータセンターが消費する電力は10万世帯分。ネットが消費するエネルギーは膨大で、石油に限界がある以上、ネットの成長も終わる可能性がある。

nullnull
null
1952年3月 『東洋経済新報 別冊 新内閣と再軍備』







2015年、2017年 『沖縄の業界地図』沖縄大学bizpIus

1984年9月『國場組社史―創立50周年記念ー』

実業之日本社【本社】〒107-0062東京都港区南青山5-4-30 CoSTUME NATIONAL Aoyama Complex 2 階 【本店】〒596-0004 大阪府岸和田市荒木町2-18-15


1930年3月 ☆新渡戸稲造『修養』(141版)実業之日本社


左・1963年2月 富田祐行『沖縄 宮古・八重山群島』実業之日本社/1977年 佐久田繁・神谷明仁 他『沖縄』実業之日本社

null
1967年6月 『本のガイド』実業之日本社/1983年4月 紀田順一郎『とっておきの本の話』実業之日本社


1967年6月 『実業之日本社七十年史』
 1895年(明治28年)に、光岡威一郎(佐賀県武雄市出身)と、読売新聞記者で後に衆議院副議長や大日本印刷の初代社長も務めた増田義一(新潟県上越市出身)が創立した「大日本実業学会」を母体とする。1897年(明治30年)、大日本実業学会が雑誌『実業之日本』を創刊。1900年(明治33年)、光岡が病のため雑誌の編集・発行権を増田に譲渡し、増田は新たに実業之日本社を設立した。ただし同社では、1897年6月10日の『実業之日本』創刊をもって創業日としている。→ウィキ 2016年4月に、マルフクの資産管理会社であった株式会社シークエッジインベストメント(旧株式会社善光)を中心としたシークエッジ・グループの傘下に入った。


1967年7月『漫画サンデー実業之日本社』